建築 設備 耐震 設計 施工 指針 2014 pdf

建築設備耐震設計・施工指針. 2014年版. 日本建築センター / 全国官報販売共同組合 (発売)/2014.9. 当館請求記号:na261-l36

建築 設備 耐震 設計 施工 指針 2014 pdf

「基礎構造指針」 :建築基礎構造設計指針 2001(日本建築学会) 「荷重指針」 :建築物荷重指針・同解説 2004(日本建築学会) 「2007 解説書」 :2007 年版 建築物の構造関係技術基準解説書(国土交通省住 宅局建築指導課他監修)(全国官報販売共同組合) 建築構造設計基準の資料 国土交通省 大臣官房官庁営繕部 整備課 1 建築構造設計基準の資料 第1章 総則 1.1 目 的 この資料は、「建築構造設計基準」(平成30年4月25日国営整第25号)を円滑かつ適切に 運用するために必要な事項をとりまとめたものである。 (d) 公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編) - 第9 編 昇降機設備工事 (e) 公共建築改修工事標準仕様書(電気設備工事編)国土交通省大臣官房官庁営繕部監修 (f) 建築設備耐震設計・施工指針 一般財団法人日本建築センター (g) 電気事業法 (h) 電気設備に ... 4.1 各部位の耐震設計・施工に関する検討項目 耐震措置について、センター指針では、表4.1に表す項目に基づいて各詳細図を示している。本 章では、この構成をベースに、特に消防用設備等に係る耐震設計・施工上の留意点をまとめた。な 本指針は、あと施工アンカー又は連続繊維シートを用いて耐震補強を行う既存建築物について、(1) 構造計算を行い建築基準法令に適合していることを確認する際に用いられる設計指針、(2)一定の品質 者、若手建築技術者、また、建築物の耐震化についてご興味をお持ちの一般の方な どにも、わかりやすくその概要をご紹介するものです。 - 2 - 耐震設計とは 1 . 耐震診断のあらまし 8 . 主な耐震補強工法 16 〇設備配管等の耐震吊り方法については、「建築設備耐震設計・施工指針2014年版」に詳細が記載されている。 〇耐震支持は、適切な間隔で儲ける必要がある。 〇耐震支持は、施工計画書に記載し、施工間違いがないようにすべき。 日本建築センター(BCJ)は、安全安心で環境に配慮した建築物の整備を推進するため、建築技術に関して第三者審査・評価や情報提供など信頼あるサービスを提供します。 1.について;沈澱池、建築物等の構造物は、原則として鋼、鉄筋コンクリート及 びプレストレストコンクリート等、耐久性の高い材料を用いるとともに、建設地点 の地盤特性、地震危険度、構造物特性、施設重要度等を考慮し、適切に耐震設計を 行う。 この技術指針は、農業農村整備事業で造成する電気設備※1 の計画及び設計に当たって、農業水利分野で 多用される高低圧受変電設備を中心に、計画・設計から、施工・管理に亘った広範な電気関係実務の指針 設計・施工指針2014年版」(日本建築センター。以下「設備耐震指針」という。)に 掲げる設計用標準震度「耐震クラスS」を適用する。 【設計用水平震度】 <設備耐震指針抜粋・(一部改)> 設計用水平震度 KH を下式で求める。 (4) 建築設備耐震設計・施工指針 -一般財団法人 日本建築センター- (5) 機械設備工事必携 -日本下水道事業団- (6) 電気設備工事一般仕様書・同標準図 -日本下水道事業団- 「rc靱性指針」 鉄筋コンクリート造建物の靱性保証型耐震設計指針・同解説(同上) 「wrc指針」 壁式鉄筋コンクリート造設計施工指針((一財)日本建築センター) ※上記の指針類は原則として最新版を使用すること。 近年、地球環境問題、耐震対策、コスト縮減、省エネルギー問題等々、市設 建築物の整備に携わる私どもにはこれらの社会的問題が課せられ、機械設備の なお、この「設計・施工マニュアル」は、標準的、一般的な形状、施工方法 エレベーターの耐震クラス ・ S14 ・ A14 地域係数 0.9 18. 横引き配管等は、地震時の設計用水平震度及び設計用鉛直震度に応耐 震 施 工 じた地震力に耐えるよう建築設備耐震設計・施工指針2014年版によ るsa種、a種又はb種耐震支持を行う。 耐震強度計算書(アンカーボルト) 「建築設備耐震設計・施工指針」(2014年版一般財団法人日本建築センター)の第1編 第3章(設備機器の 耐震支持) 3.2 アンカーボルトによる耐震支持(直接支持)に準じて検討する。 09.03.2015 · アンカーボルトの耐震計算が全然わからず困っています。コンクリートの壁に重さ23KGの電源盤(幅500mm×高さ600mm×奥行120mm)を設置するのに4本の長さ全長60mm埋めこみ長さは40mmでオールアンカーSC-1060、建築設備耐震設計・施工指針2014年盤の壁取付の場合というのがありまして、それに基づい ... 建築設備耐震設計・施工指針. 2014年版; 目次; 第1編 建築設備耐震設計・施工指針; 第1編 第1章 総説 1; 第1編 第1章 1.1 本指針の適用範囲 1; 第1編 第1章 1.2 建築設備の耐震措置 1; 第1編 第1章 【解説】 2; 第1編 第2章 地震力 5 数波選定し、地震応答性状を計算して耐震設計を行う方法。 3.1.2 耐震設計の流れ 耐震設計の具体的な流れについては、日本建築センターの「建築設備耐震設計・施工指針」に、 以下のような手順が整理されている。 ※接点(取付部分・据付部分) 2010年に出版された「改良地盤の設計及び品質管理における実務上のポイント」(q&a集)の内容を盛り込むとともに、震災に伴い強化された住宅性能表示制度や、耐震改修促進法ならびに建築基準法の改正、2015年版建築物の構造関係技術基準解説書、更に日本建築学会等の関連指針の発刊など ... クリート造建築物の耐震改修設計指針・同解説:2001年」(財)、 日本建築センター「建築設備耐震設計・施工指針: 2005年」(社)、 空気調和・衛生工学会「SHASE-S 012 建築設備用あと施工アンカー:2005年」などにおいて、そ ①「建築設備耐震設計・施工指針2005年版(日本建築センター)」指針では、重量1kN以下の軽量機 器は床置式や架台に設置する機器に準拠あるいは同等な設計用地震力に耐える方治で設計・施工され ることを推奨している。 耐震設計委員会,作業部会「インサート,あと施工アン カーの引き抜き力確認試験(部会長,筆者)」は,後の 日本建築センター「建築設備・耐震設計・施工指針 1982年版」の,アンカーボルト等の許容引き抜き力値 に資料として提供した。 気設備工事編)」、「国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課 官庁施設の総合耐震・対津波計画基準」、 「独立行政法人建築研究所監修建築設備耐震設計・施工指針(2014年版)」によるものとする。 目 次 Ⅰ.共通仕様 ----- P 3 Ⅱ.施工計画書作成要領 ----- P 17 建築学会「各種合成構造設計指針・解説」2010. 11改定における、あと施工 ... して設計法を示し、耐震補強、設備機器類の固定に用いるアンカーの 設計に適用する位置づけとなっている。 建築設備に関する耐震支持方法の考え方やアンカーボルト、設備用基礎の選定方法の設計及び施工の際の 指針として「建築設備耐震設計・施工指針2014年版」が平成26年9月に日本建築センターより発行されまし たのでご紹介します。 建築センター発行の「建築設備耐震設計・施工指針2005 年版」の耐震ク ラスS相当を基本とする耐震対策を行う。)及び津波への対策を追加する ことを急務として、平成26 年3 月に改訂されたものである。 2. 学校用ロスナイ耐震強度計算 建築設備耐震設計施工指針(2014年度版)に基づきSCF-40LS2の設置時耐震強度計算を行う。 1.計算条件 ・製品諸元 製品重量: W= 265 N ( 27 )kg 重心高さ: hG= 360 mm アンカーボルト h=570 mm (単位:mm) 本会認定ソフト「eco 労師シリーズ」建築設備設計基準(平成30 年版)に準拠した電気、給排水衛生、空調計算ソフト2019及び設備用耐震計算ソフト2019 バージョン~7 月5 日発売のご案内。 配管の耐震支持材は,建築設備耐震設計・ 施工指針1)に基づき設計されるが,耐震支持材は配管の 設置場所により異なり,鋼材を用いたもの(以下,a種耐 震支持材)と全ネジボルトをブレース材として用いたも の(以下,b種耐震支持材)が使用されている。 パイプ側面からの振れ止め施工 可能につき首振り現象防止! パイプ側面からの振れ止め施工 可能につき首振り現象防止! 特長2 パイプ側面から 振れ止めサポート 建築設備耐震設計・施工指針 2014年度版より p296 建築設備耐震設計・施工指針 2014年度版より p296 設備機器の固定は、次に示す事項を除き、全て「建築設備耐震設計・施工指針(建設省住宅局 建築課)1997年版」による。 1 設計用水平地震力 機器の重量〔kgf〕に、設計用標準水準水平震度を乗じたものとする。 なお、設計用震度は次による。 表 1 設計用 ... 3.3 機器,施工の耐震性能の選定 耐震設計・施工に関する指針として「建築設備耐震設 計・施工指針2014年版」((一財)日本建築センター)が あり,多くはこの指針に基づいて設計・施工される。本 指針は東北地方太平洋沖地震を踏まえて改定を行ってお 上記検討計算の許容引抜荷重は、「建築設備耐震設計・施工指針」(2014年度版)によるものです。 本製品は「建築設備の構造耐力上安全な構造方法を定める件の一部を改正する告示(平成24年国土交通省告示 配管及び各種設備用振れ止め金具 設備耐震補助金具類に使用される主材質 鉄製 表面処理(鉄製) 電気亜鉛めっき 溶融亜鉛めっき 建築設備耐震設計・施工指針2014年版(推奨) 法改正と建築構造設計指針の改訂 (西暦) 1923 市街地建築物法改正 設計震度 0.1 建築基準法制定 設計震度 0.2 建築基準法施行令改正 せん断設計の強化 建築基準法施行令改正 大地震に対する検討の法制化 1924 1950 1971 1981 1995 旧基準 新耐震設計法 「建築設備耐震設計・施工指針2014年版」による。 章 項 目 特 記 事 項 共 通 事 項 注1 耐震安全性の分類が甲類の建物は特定の施設を、乙類の建物は一般の施設を適用する。 製造設備等耐震設計指針 jga指-101-12 平成 26年 4月 一般社団法人 日本ガス協会 誤 正 コメント 7.2 エネルギー法 エネルギー法によるレベル 2 耐震性能評価は、次に規定するところによる。 3-2 耐震支持を行う場合の対策 「建築設備耐震設計・施工指針 2014年版」p2第1編 第1章 総説 【解説】(2)吊軽量機器の耐震支 持では(以下抜粋)、「③吊ボルトで耐震支持する場合には、自重支持用吊ボルト4本で構成される 4面にそれぞれ2本の斜材がx型と ...